出生前診断 いつ ? 費用 ?迷われているあなたへ

出生前診断 案内表

出生前診断 いつ ?費用 ?と迷われているあなたへ・・・出生前診断はいくつかの種類があります。本サイトでは簡潔に表で「いつ(何週目)から診断できるのか?」「わかること」「判定期間」「判定確度」「費用」「読み方」などをご案内致します。

 

出生前診断 早見表

検査名
(読み方) 

絨毛検査
(ジュウモウケンサ)

羊水検査
(ヨウスイケンサ)

新型出生前診断(NIPT)
(シンガタシュッショウマエシンダン)

コンバインド検査
(コンバインドケンサ)

母体血清マーカー検査
(ボタイケッセイマーカーケンサ)

いつ 11〜14週 15〜16週 10週以降 11〜13週 15〜18週
わかること





染色体疾患全般





染色体疾患全般

トリソミー13
トリソミー18
ダウン症候群


トリソミー18
ダウン症候群


トリソミー18
ダウン症候群
神経管閉鎖不全症

判定期間 2〜3週間 2〜3週間 1〜2週間 2週間程 2週間程
判定確度 100% 100% 99% 83% 80%
リスク 1/100 1/300 なし なし なし
確定検査 なし なし 陽性の場合必要 陽性の場合必要 陽性の場合必要
費用 10〜20万円程度 10〜20万円程度 20万円前後 4万円程度 1〜2万円程度

注意)医療機関により異なりますので参考程度とし詳しくは病院にご確認ください。

 


海外など先進国での出生前診断

海外など先進国での出生前診断

イギリスでは血清マーカーと超音波を組み合わせた出生前診断を無料で行っていて、ほとんどの妊婦が検査を受けています。新型出生前診断は希望して料金を払えば年齢制限なく受けられます。


日本での出生前診断の社会的事情

日本での出生前診断の社会的事情と現状

今まで出生前診断においては倫理の問題が先行し「出生前診断=命の選別」であるかのように論議だけが一人歩きしているのが現状です。このことが原因で逆に妊婦さんを悩ませる要因のひとつになっています。本当に必要なことは「妊婦さんの立場に立って考えること」それぞれの家庭環境、事情に応じた準備としてのサポートが必要です。


出生前診断の規定緩和とカウンセリング

新出生前診断(NIPT)の施設要件を緩和

新出生前診断(NIPT)の施設要件を緩和

2019年3月、日本産婦人科学会は、妊婦の血液検査で胎児の染色体異常「新型出生前診断」(NIPT)の施設要件を緩和する方針を固め理事会で了承しました。
これまでは、NIPTを施行できる施設は小児科専門医も在籍する大病院に限られていましたが、新指針案では、小児科医の関与が必須ではなくなり、検査可能な施設が大幅に増加する見込みとなりました。

 

新出生前診断(NIPT)の新方針

 

* これまでの認定施設の要件同様の「基幹施設」
* 上記に加え、「連携施設」(開業医でも可)を設置。遺伝カウンセリングや小児科専門医の在籍は必須ではないが、研修を受けた産科医が勤務している分娩施設であることが条件。


出生前診断では、『安易な判断』と言われるが、女性の人生において妊娠期間は一時的なもので、出産後の人生の方が長い

新出生前診断(NIPT)の施設要件を緩和

命の選別を前提に診断するような風潮がありますが、超音波検査も広い意味では出生前診断です。施設の方針や医師によって検査方針には違いがありますが、超音波検査で赤ちゃんの心拍や、逆子かどうかなど、順調に育っているかも出生前診断として診ています。よく聞く男の子ですか?女の子ですか? というのも出生前診断でもあります。

 

これらの検査は、決して障害のある赤ちゃんを見つけて排除するためのものではありません。

 

しかし、実際は新型出生前診断を受けるほとんどの夫婦は、検査前からお腹の赤ちゃんに何かがあった場合は中絶すると決めています。

 

産科医の医師は医学的知識で産科医としての立場で夫婦や家族に、話をされていると思いますが、「医者の仕事は命を救うことである」ので、妊婦さん夫婦の判断に対して医師とお互いの間で心理的ストレスはあると思います。医師は心のケアは本業ではありません。しっかりとしたカウンセリングをできるわけがありません。

 

カウンセラーの必要性(遺伝カウンセラー)

カウンセリングでは患者さん(相談者)にはクライアントと呼びます。そのクライアントに遺伝や遺伝子によって起こる病気や体質をわかりやすく情報提供して、心理的、社会的サポートをしていきます。ここではクライアントがメインでカウンセラーの意志はありません。クライアントの意思選択決定に対して、医療側ではない、孤立した立場でサポートができるのです。

 

認定遺伝カウンセラー制度がある

日本では2005年4月から認定遺伝カウンセラー制度ができ、最近では、医師とカウンセラーと連携をとり運営している病院もあります。

 

診断制限を必要最小限にした医療機関の登場

 

妊婦さんにとって、これから始まる長い子育て生活に備えるために、知らないで過ごすのと、知ってる上で事前に対応していくのとでは、大きな違いがあります。
ですが、現状の日本の制度下では年齢制限や規制、費用などの問題で受けたくても受けれない妊婦さんも多くいます。

 

新型出生前診断NIPT 公式サイトはこちら


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